2021-05-21 第204回国会 衆議院 環境委員会 第11号
それがみんななくなって、魚屋も八百屋も肉屋もみんな消えちゃったんですね。 さっきのライフスタイルですけれども、味もそっけもない、潤いのない社会になっちゃっていると私は思います。だから、それを全面的に復活させろとは言いませんけれども、少なくとも容器は竹にするとか、日本のバイオプラスチック、あれだって完全に分解できるかどうか分からない、海の中に行ったら分解されないで漂ったりするんです。
それがみんななくなって、魚屋も八百屋も肉屋もみんな消えちゃったんですね。 さっきのライフスタイルですけれども、味もそっけもない、潤いのない社会になっちゃっていると私は思います。だから、それを全面的に復活させろとは言いませんけれども、少なくとも容器は竹にするとか、日本のバイオプラスチック、あれだって完全に分解できるかどうか分からない、海の中に行ったら分解されないで漂ったりするんです。
八百屋と魚屋は、別々にあるより、スーパーに統合された方が生産性が高いんです。そういう社会をつくっていく政策を行うことになってしまう。これは、やはり、生産性以外の部分でマイナス面がある、日本社会自体が無機質なものに壊されていってしまうおそれがあるわけですので、私は、もうこの路線での改革は限界に来ていると思います。はっきり転換するべきだと。
スーパーで買物をされるとおっしゃいましたけれども、私が学生の頃は、八百屋、肉屋、魚屋と並んでいる商店街で買っていたんですよ。それは大学時代ね。そういうとき、肉屋へ行くと、今みたいなあんな白いものの上に肉が乗ってパッケージされているという、ああいうのはないですよ。当時、何かこういうやつ、知っていますか、分かりますか、紙の、ぺたぺたという、あれでやっているんですね。
ただ、やはり、木造の平家建てだったら例えば一・八メートルつかったら全壊とか、簡単なんですけれども、地方に行くと、東京もそうですけれども、一階が八百屋さんで二階を自宅にしている場合とか、罹災証明というのは個人の住居にしか適用できませんので、一階が八百屋さんだと営業用ですから対象になりません。じゃ、二階はどうなるんだとか、いろいろ複雑な仕組みがあるんですね。
しかし、製麺屋さんや精肉店、八百屋さん、おしぼり屋さん、酒屋さんには補償はありません。政府は、飲食店の取引先にも中小企業最大四十万円、個人事業者最大二十万円の一時金を検討中とのことですが、持続化給付金は全てなくなり、焼け石に水との声もあります。事業者の実情に合った補償策が必要と考えますが、総理の見解を求めます。
現場からは、これだけ感染が拡大しているという事実は受け止めている、しかし、食材の仕入れや人材の確保を済ませている中での急な停止には苦悩がある、観光業は人材派遣、リネン、それから八百屋、酒屋など波及効果が多く、その損害は計り知れない、まずは医療体制を整えて感染拡大を防ぎ、安心して行動できるようにすることが最優先課題だとは思いますが、観光業というものは裾野が広く、疲弊をしている状況です、金融的な支援を是非
考えてみれば、この国の昔の八百屋さんみたいなものですけれども、今は、いろんなものがそこの自動販売機の中で、食料とか若しくは洗剤とか石けんとか、そんなものが買えるようになっているわけです。
○川田龍平君 玄田教授によれば、昔はペア就業というのは、自営業者で八百屋さんとかだったら親子で就職というか、同じように仕事していたわけですね。そういう関係でもって仕事をするということを通じて、是非今の氷河期世代、特に引きこもりやそういった仕事に社会参加ということ自体が求められる人たちの就業という意味と高齢者の就業というのがセットでできる、またこれ画期的なことではないかと思います。
しかし、学校給食の食材の調達は非常に多彩でございまして、例えば、契約書はないけれども、毎年毎年この時期には決まったロットを納入している例えば近所の農家とか、それから近所の八百屋さんとか、そういった方と慣例としてそういった蓋然性のある事実があるという場合もあります。そういったものもちゃんとつかんでいこうというふうに思っています。
例えば、給食センターにしても学校で直接作るところにしても、地域の八百屋さんとか農家の方が、特別契約をしなくても、毎年毎年この時期はあなたのところからこれだけの量を納入してもらうから今年もよろしく頼むよというような形も、ざっくりとした形ではあると思うんですよ。
配偶者控除を倒せ倒せという多くの同志に、いや、これは大事なんだ大事なんだと言ってきたんですけれども、それは、戦後の混乱期に、家事労働という概念で、例えば八百屋さんの奥さんが店先でお手伝いをするというようなことをどう評価するんだ等々から、配偶者控除というので、家事労働に対する尊崇の念を持って一つの税制でお応えしているんだということも学び、これは藤井先生から伺い、そんな答弁をずっとしておりましたけれども
そうすると、あのエドテックとかいう例えばパソコン使ったりとか端末使ったりというのは、あくまでもそろばん使って算数、計算の、読み書きそろばんやってきた一つの道具で、学校の先生はその端末でいろいろ教えるんじゃなくて、学校の先生はそれぞれの子供たちのニーズとその総合教育で学ぶ具体的な事例、今言う経営者、例えば鉄工所がある、またここは八百屋さんだったりとか、そうすると、農業だとかいろんなことが絡んでくるわけでしょう
私がよく行く地域の商店街の八百屋さん、カードのポイント還元は使えません。カードが使えないんですよ。天井からざるがぶら下がっていまして、お札やジャリ銭を放り込むだけですからね、カード使えないんです。この八百屋の大将にカードを使えるようにしてちょうだいといったら、機械を入れていただく、それからカード会社と提携して、手数料を払ってもらうことになる。
○内閣総理大臣（安倍晋三君） ポイント制度につきましては、むしろ中小・小規模事業者の皆さんが、言わば世界的に進んでいるキャッシュレス社会に対応する機会として我々も捉えているわけでございまして、導入する確かに設備投資が必要でございますが、これもしっかりと国において我々支援をしていく考えでございますし、そのお知り合いの八百屋さん、魚屋さんですか、も、ＱＲコードでいけば、これは手数料もほとんど掛かりませんし
反動減という大きな問題はあるわけですけれども、そもそも価格というのは、近くの大手のスーパーに、地元の小さい小売店だって、八百屋さんだって、スーパーのキャベツの値段が上がったり下がったりしたら、その近くの八百屋さんの値段だって上がったり下がったりするわけで、主導権は大企業の方が持っている。これは、実際の市場というか経済の中で起こっているわけでございます。
○西岡委員 今、総理が使ってみて簡単であったというお話がございましたけれども、ＱＲコードについても、今まで全く使ったことがない高齢者の皆さんを始め、また、商店街の八百屋さんであるとか魚屋さんであるとか、大変負担を強いるということについては、私は間違いのないことであるというふうに思っております。 次の質問に移らせていただきます。
そうじゃなくて、それこそ、前に大臣がどこか会見でおっしゃったという、田舎の八百屋でカードなんか使うかというお話をされたというじゃないですか。そうだと思うんですよ。
ただ、これは前原先生、それこそ何十年ずっと同じ商売をしておられて、ええっ、うち、そんなにあったのという方もいらっしゃるでしょうし、いろいろなことになりますから、そういったものに関しては少々時間をいただかぬと、それは事業者の人にとってもとても迷惑でしょうし、失礼ですけれども、その辺の魚屋さんとか八百屋さんでかごの中にはいといってお釣りをばんばんやっているようなところに消費税とかインボイスとかなんとか言
もう皆さんの想像どおりで、本当に、わしはカードなんか使わぬと、ふだん行っているお店でもうカードで払うようなお店なんかないみたいな話を、八百屋さんや魚屋さんでそこでカードなんてちょっと想像付かへんわみたいな話をもうたくさん聞きました。もう現実はやっぱりそうだと思うんですよね。 となりますと、やはりそれこそ不公平感が大きくなるんじゃないか。
トンネルを抜けて山を下っていくと、郵便局があって、商店街があって、海があってといった地域ですけれども、この地域で、例えば八百屋さんもあります、薬屋さんもあります、漁具屋さんもあります、電気屋さんもあります、加工業者もあります。やはり漁具屋さんや加工業者の方々、そしてさらには船の修理をするところ、こういったところも含めて、本当に水産業で町が息づいているんだなと感じます。